地山補強土工法の積算

　地山補強土工の積算は大別して、「市場単価が適用できる場合」と「市場単価が適用できない場合」の２つに分けられます。
　

○積算の適用範囲

① 市場単価が適用できる範囲

○法面における地山補強土工（削孔壁が自立する場合）のうち、以下の現場条件、削孔径、削孔長に適合する場合。

1) 削孔に要する重機が搬入可能な場合：	削孔長1m以上5m以下、削孔径42mm以上65mm以下、法面垂直高さ30m以下。
2) 削孔が仮設足場(単管足場)または土足場となる場合：	削孔長1m以上5m以下、削孔径65mm以下、法面垂直高さ40m以下。(但し、機械設置基面から削孔位置までの高さが1m以下)
3) 削孔がロープ足場(命綱)となる場合：	削孔長1m以上2m以下、削孔径42mm以上50mm以下、法面垂直高さ40m以下。

② 市場単価が適用できない範囲

(1) 自穿孔材による施工の場合。 (2) 逆巻き施工の場合。 (3) 土質が硬岩、玉石混土を含む場合。 (4) 削孔後の孔壁が自立しない場合。 (5) その他、規格・仕様が適合せず、市場単価が適用できない場合。 (6) 新技術工法等を採用する場合。

　「地山補強土工」の積算はすべて「市場単価」と連想されがちですが、市場単価の適用条件には明確な制限があり、適用範囲は意外に狭いのです。適用条件外での採用は現場トラブルとなりやすいので注意が必要です。

○積算基準書

① 市場単価を適用できる場合

・土木施工単価(発刊 一般財団法人 経済調査会) ・土木コスト情報(発刊 一般財団法人 建設物価調査会)

② 市場単価を適用できない場合

・ロックボルト工積算資料(参考)(発刊 一般社団法人 全国特定法面保護協会) ・国土交通省土木工事積算基準(発刊 一般財団法人 建設物価調査会)

※ 新技術工法を適用する場合は、各工法協会や研究会に問合せが必要で、各工法標準積算基準等に従う。
※ 国土交通省土木工事積算基準はH16年以降、「鉄筋挿入工」の項の記載は無くなり、「アンカー工」(ロータリーパーカッション式)の項で削孔工・グラウト注入打設工・ボーリングマシン移設工・足場設置撤去工の歩掛記載があり同工種として適用される場合が多いですが、厳密には長尺なグラウンドアンカー工と短尺な地山補強土工とで同じ歩掛を採用するのは おかしく、慎重に検討する必要があります。

　 「地山補強土工」の積算基準書は上記の発刊物を参考に行われることが多いですが、意外に参考書は少なく特殊条件には施工者見積を用いる必要があります。
　 市場単価を適用できる場合は上記の発刊書記載単価をそのまま採用することができますが、市場単価を適用できない場合は、現場条件に見合った上記発刊書記載の歩掛を参考に工種ごとに積上げ算出を行わなくてはなりません。
　 この積上げ算出が手間と労力が掛るため、市場単価が適用できない条件でも平気に市場単価を採用している場面が多々見受けられますが、後々に現場トラブルとなってしまう為、設計時に施工条件なども踏まえた計画が必要です。

　

＝ 現場で施工できない設計 設計者の評価を下げます。

　

　市場単価で対応しているのは、下記フロー図の実線部分で、機械・労務費である。(材料費は別途計上する必要がある)

(注)	１．削孔機械の横移動手間を含む。 ２．削孔用のドリルロッド、ビット、シャンクロッドおよびスリーブ損耗費を含む。 ３．鋼材の材料費、グラウト材の材料費、頭部処理の材料費（角座金、ナット、ワッシャー、オイルキャップ、グリス等）は含まない。 ４．市場単価には、頭部処理のナット締め付けに要する費用が含まれており、キャップ装着の有無は問わず適用できる。

②市場単価を適用できない場合

　下記の工種ごとに、機械・労務費・材料費を積上げ算出を行う。
　新技術工法を採用する場合は各積算資料に従う。