その中で最近の動向を見ていると、以下の概念を基本としている技術者が多いようです。滋賀県などの指針にもこれに類した決め方をうまく書いています（http://www.pref.shiga.lg.jp/h/sabo/kyuukeibinran/files/04sekkeihen3.pdf－滋賀県ページに直リンク）。
　

　この問題は設計の最も基本の部分であり、地山補強とはまた別次元の話です。現地での今後予想される危険事象を想定して決定する必要があります。

ここで問題なのは地下水の扱いです。本工法は基本的に地下水がある場合、適用しないか、または適切な排水処理を行うことを前提とすることが多いようです。基本設定としては土中の間隙水圧を考慮しないことを目指すべきでしょう。

　一方で近年ダム水没（SWL）斜面における本工法の計画も耳にします。実際に地下水位が生ずると予想される場合は、上記のように間隙水圧を考慮しないことが基本であるため現場毎に十分な検討と理由づけが必要とされています。

　例えば、残留間隙水圧が作用しないと判断する理由、地下水が出たり入ったりしても、τが変わらないと判断する理由等は最低限必要でしょう。
　

　運用上注意しなければならないのは、同要領は日本高速道路株式会社の 要領であり、この記載は高速道路本線を対象としているのです。同社の事業は別として、公共事業に「同要領に書かれているから・・・」といっても的外れな説明となります。あくまでも一般の公共事業などの設計では、各現場での計画機関との確認・協議によって決定すべき事項であるのです。

　ちなみに全国防災協会が行っている災害復旧技術講習では以下の値が参考とされています。また経験上、災害時の計画安全率は同値を使って実施するケースが多いのも事実でしょう。
　

(2)　補強材の材質
　補強材はSD345を用いることが基本であり、許容引張応力度は下表がとられています。また仮設の場合の補強材の許容引張応力度は永久の1.5倍が通例です。

(3)　極限周面摩擦抵抗と安全率
　よく参考とされる「切土補強土工法設計・施工要領」では、極限周面摩擦抵抗の地盤別の推定値は、「グラウンドアンカー設計・施工基準、同解説」を0.8倍したものとなっています。まずこの意味を理解します。これはアンカー工の極限周面摩擦抵抗が加圧注入した場合の実績値を参考として設定されているのに対して、切土補強土工法ではほとんど無加圧注入されていることによるのです。

　一方極限周面摩擦抵抗の安全率については、アンカー工と比較して設計荷重レベルが小さく、プレストレスとして常時緊張力が作用しないことなどを勘案して永久を2.0（アンカー工の0.8倍）、仮設を1.5（アンカー工と同じ）としています。

　切土補強土工法の新工法では加圧注入が可能な工法もあります。この場合、各メーカーはアンカー工と同じ周面摩擦抵抗値を用いることが可能と考え、加えて安全率は永久で2.0をとることとなるためかなり効率が良くなるとしています。その理由は上記のようであり、合理的な裏付けもあります。極限周面摩擦抵抗値が低い時は新工法を検討することも有効です。

(1)　補強材の配置範囲
　現状では多くの設計者が何の疑いもなく全区間に補強材を配置していますが、想定される不安定化に対し効果的な範囲を詳細検討する必要があります。

　のり尻の補強材はすべりに対して効果が薄く配置すると計算上それが過大な安全率の増加として評価され、危険となる場合があります。 配置する場合も計算上の考慮はしない方がよいでしょう。

　また土被りの少ないのり肩の補強材もすべりに対しての抑止効果は薄く、過剰な安全率の上昇として表現され やすいといえます。配置する場合も計算上の考慮はしない方がよいでしょう。（この位置はのり面の中間にある場合などでは上下のすべりを分離する重要なポイントでもあり、この位置での鉄筋の配置そのものを やめた方が）

　また経済性などの理由から、斜面上部などの補強材の配置を省く場合は、上部の斜面の十分な安全性を確保する必要があります。経済性を求めすぎると、すべり深度の薄い斜面下部に補強材が集中するケースが見られます。特に保全対象が斜面の上部にある場合は上を重点として配置すべきであり、そのための理論武装としてもこの検討は役に立つことがあります。

(2)　配置間隔、配置密度
　現状では詳細な検討なしで１本/2m2で補強材を配置しているケースもあります。いわゆる「経験的手法」です。これを使って良いと明確に書かれているのは「切土補強土工法設計・施工要領 」であり、これは高速道路のり面でかつ軽微な崩壊のみへの適用が認められているだけです。通常は効果的な配置を目指すべきであります。

　切土補強土工法設計・施工要領では、補強材打設間隔は、1.0～1.5mとしていますが、十分な付着のとれる岩などに定着し、のり枠工など比較的中抜けの発生しにくい堅固なのり面工を併用する場合は、2.0mまで飛ばして良いともしています。事実、配置間隔が とんだために破壊した事例はあまりなく、最近は2.0mまでを上限として検討することが多くなっています。

　特に十分な付着のとれる岩などに定着し、のり枠工、コンクリート張工などの堅固なのり面工を併用する場合は、1.0～2.0mの間で経済的な配置を検討する必要があります。不動層として風化岩以上の岩盤やＮ値の高い硬質な地盤が存在する場合、一般的にはピッチが大きい方が経済的となります。

　また実際の検討では枠間隔の他、補強材の削孔径や長さなども経済性の対象となります。主な比較項目は以下の通りです。

　

(3)　補強材の打設角度
　補強材の打設角度は、基本的には水平面から－10゜～－45゜で設計します。アンカー工と同じです。

　理由は注入効率のことを考え、0～－10゜は避けた方がよいからです。しかしもともとトンネルのNATM工法から来ているので0～－10゜や上向きが施工できないと いうわけではないですが、施工に注意が必要なことは事実です。斜面補強においてあえて計画する必要はないでしょう。

　また削孔角度を変えると補強効果が変わるため経済性が変わります。上記の配置と同様に打設傾角での経済比較をすべき、という意見もありますが、自然斜面にも適用し、また表層付近の補強であることから工法の本質としてはのり面に垂直方向の打設で考えたいものですが、それを踏まえて以下の扱いが妥当でしょう。　

(4)　補強材と削孔径
　異形棒鋼を用いる場合はD19～D25、削孔径φ65～90mmを標準としています。その他新技術を用いる場合は各技術要領などによっています。補強材の材料に関してはプレストレスもないため、アンカー工ほど厳格に規定されていません。

　次に削孔径ですが、設計の段階で注意を要する決定項目です。削孔径を計画する場合、施工できなければ話になりません。

　重要ポイントとして、先ず孔壁が自立するか否かが問題となります。自立しない場合はφ90mmが前提となり、自立する場合は削孔方法、削孔長などによって、削孔径が変わります。孔壁が自立し、その他条件でもφ65mmの施工が可能な場合は、市場単価の適用が可能であるため、φ90mmよりもかなり経済的な計画となるケースが多いのです。

　一方τ値により経済性が逆になるケースもあります。τ値が小さく、削孔φ65mmが可能であってもその径では周面摩擦抵抗力が足りず、削孔φ90mmとした方が効率的な計画となるケースもあります。この辺のイメージはアンカー工の設計と同じです。

　従ってφ65mm、φ90mm両方につき新工法などを含めて検討をするほうが良いでしょう。特に不動層として風化岩やＮ値の高い硬質な地盤が存在する場合、一般的にはピッチをとばし芯材強度の大きい材料を用いた方が経済的となります。

※現場でのトラブル：市場単価の使用条件に注意
　市場単価の適用には適用条件には明確な制限があります。適用条件外の採用をした場合、現場トラブルとなりやすいので注意が必要です！！

（5）補強材長
　補強材長さは、施工性と経済性を十分に検討の上決定しなければならない項目です。一般的に、補強材長さは2.0～5.0mとされていますが、削孔可能ならそれ以上の実績もあります。

　補強材の長さに上限を設ける工学的な根拠は無いとされており、現実的にはドリルタイプの削孔機で削孔可能な長さが補強材の最大長となっています。そのため削孔方法や材料の強度などを考慮すると2.0m～5.0mで考えるのが一般とされているのです。しかしそれらの基準が書かれたのはもう10年以上前の話であり、最近では高性能ドリフタや長いガイドセルを使うことで近年7m程度の長尺削孔も可能となってきています。新工法などで強度の高い材料を使用する場合などは、特に長尺についても検討する必要があります。

　また切土補強土工法設計・施工要領では１断面での補強材長さを変化させないのが一般的であるとしていますが、流れ盤のすべり やすべり位置が特定されている場合等は補強材長さを変化させる場合があるともしています。これらは高速道路ののり面であり、重要度が高く、施工規模が大きいことが根底となっています。

　現場によりすべり面の位置や形状に合わせ、また施工規模や施工性にも配慮し、効率的な長さを決定するのが良いでしょう。

　特に１段１段の長さを変える時など根入れ長については詳細な見極めが必要となります。下表は実際の検討例ですが、各補強材の補強強度が鋼材強度(Tsa)で決まっているにもかかわらず、T2paが大きすぎ、不動土塊内の付着長が過大となっています。設計スタンスにもよりますが、計算上の無駄は省けます。このような場合は根入れ長を短くしても計算上の安全性は同一なのです。

(1)　許容補強材力
　地山補強土工法の設計の基本です。補強材の挿入によって安定度が上がるメカニズム、これは口頭ですらすら説明できなくてはなりません。

　補強材の許容補強材力Tpaは、補強材が移動土塊から受ける許容引抜き抵抗力T1pa、不動地山から受ける許容引抜き抵抗力T2paおよび補強材の許容引張り力Tsaのうち最小のものを用います。３者のうち最弱部で破壊するという考えです。

　この計算方法は基本です。ただし移動土塊が極めて薄いような現場では、T1paが極端に小さくなる場合があります。このような設計計算ではこの補強鉄筋に抑止力はほとんどないことになってしまいます。このような場合には、「切土補強土工法設計・施工要領」で書かれている「吹付枠工相当以上ののり面工を用いた場合にはT1paの検討を無視しても良い」を参考とします。プレストレスはないですが、アンカーのようなイメージで設計するのです。この場合はT2paとTsaのうち弱い抵抗値で設計することができるのです。

　ただし、この設計法はT1paが受け持っていた分をのり面工に全部受け持たせる、ということですので、「吹付枠工相当以上」ではないのり面工を用いる場合（特に２次製品の反力板が多いですが）、メーカーに資料があることが多く、問い合わせをするのがよいでしょう。

(2)　腐食代
　またもうひとつ誤りが多いのが、腐食しろの問題です。「切土補強土工法設計・施工要領」では、以下のように示しています。

　永久目的で使用する場合は腐食代1mmを鉄筋公称径に対して考慮する。

　亜鉛メッキによる防食が前提となっています。過去の会計検査では亜鉛メッキが施されていない現場は設計過小とされた事例もあり。設計においてはメッキして更に1mmの腐食代を考慮することがよいでしょう。

　したがって永久目的で使用する場合は、次式で計算する必要があるのです。

先日ある発注者から、「予算がないから経験的手法で・・・」といわれました。「ん！？」と思いました。それが本当なら全て経験的手法で行っても良いことになります。そういえば確認したことがなかったので、この際・・と思い検証した事例を紹介します。

 事例として、風化岩の分布斜面に置いて1:1.0勾配で切ったところ表層が緩み、切土補強土工法にて補強するケースを考えます。
　先ずは自立する地山の表層崩壊に対する対策であったので「経験的設計法」で計画してみました。10m当たりの工事費は約400万円でした。

一方きちんとすべり解析をし、最も効率的な鉄筋配置や長さとした場合の工事費は、230万円でした。

　以上のように、詳細な解析をした方が合理的な設計計画が可能な場合の方が多いのです。したがって基本的には詳細な検討を行う方が望ましいといえます。詳細な検討といっても、市販のソフトを使えば簡単にできるのですから・・・。